日本総合研究所「教育と購買の一気通貫モデルで、生活者の脱炭素行動の変容を促進」

●住友グループ広報委員会のサイトで、「住友と共創 ～ビジョンを描く～」というコラムの連載を担当させていただいております（https://www.sumitomo.gr.jp/act/vision/）。今回は、日本総合研究所です（以下、執筆した記事から一部を引用させていただきました）。

皆さんは、「エコラベル」や「カーボンフットプリント（CFP）」という言葉をご存じだろうか。エコラベルとは、商品やサービスがどのように環境負荷低減に資するかを教えてくれるマークや目印のことだ。CFPとは、製品やサービスの原材料調達から廃棄・リサイクルに至る「ライフサイクル」全体で排出される温室効果ガスをCO₂に換算して可視化する仕組みである。

“エコラベル学習キット”で学び、売り場に足を運ぶ購買行動を喚起

こうしたエコラベルやCFPを学ぶ“エコラベル学習キット”を開発し、製品やサービスの購買行動に結び付ける活動を推進しているのが、日本総合研究所（以下、日本総研）のイノベーション共創推進部だ。

活動を推進する「グリーン・マーケティング・ラボ（GML）」は2023年に設立され、「チャレンジ・カーボンニュートラル・コンソーシアム（CCNC）」を主催。参画企業や自治体と共に「みんなで減CO2（ゲンコツ）プロジェクト」という実証事業を公民連携で推進している。

※続きおよび詳細は住友グループ広報委員会の下記サイトでご覧ください。

https://www.sumitomo.gr.jp/act/vision/jri

（文責：堀 純一郎＝HORI PARTNERS代表）