インターネット調査が成り立たない！ JRMAが指摘するモニター離脱の厳しい現実

●日本マーケティング・リサーチ協会（JRMA）のインターネット調査品質委員会は、近年、インターネットを使ったアンケート調査の回答率やモニター数が減り続けており、何か対策を打たなければ成り立たなくなってきたと警告を発しています。私自身も長年、市場調査に携わってきましたが、同様のことを感じていました。

●インターネットのアンケートに回答すれば、その対価として商品券やポイントなどの謝礼をもらうことができるのが回答者の特典。多くの協力モニターを保有することがネットリサーチ会社の強みとなっていました。しかし、謝礼の額の低下のほか、ネットで楽しめる他の多くの娯楽サービスの登場もあってか、インターネット調査の魅力が低下してきたようです。

●謝礼として、金銭的な見返りだけでなく、他の魅力的な価値を得られるのでなければ、さらにこの傾向は続くでしょう。例えば、回答すると健康診断、知能力診断のように全国水準、世界水準と比較したカルテをもらえるとか、人気の有料ネットサービスを無料で利用できるなど、なんらかの対策が急務です（堀 純一郎）。

※以下、JRMAのインターネット調査品質委員・加藤宏氏の記事より引用させていただきました。

（JRMAは）2013年より毎年インターネット調査パネルを保有する主要5社のモニターの状況のモニタリング指標を公表しています。今回は、2025年10月に実施した最新データを公開します。近年、インターネット調査において、「必要な回答数の確保ができなくなってきている」という声が多く聞かれるようになっています。かつては比較的容易に十分なサンプル数を集めることができましたが、近年は調査の実施そのものが難航するケースも少なくありません。こうした状況は本データが示すように年々深刻さを増しています。

各社ともモニター獲得や維持管理の現場では必死の努力を続けていますが、状況は悪化の一途を辿っており、調査実施ルールの根幹からの見直しや対策がなければ、さらに悪化していくことは明らかです。今後もインターネット調査が有効な調査手法として存続させていくためには、従来の延長線上での対応では不十分であり、業界全体として調査の運用ルールを根本から見直し、早急かつ実効性のある行動を起こすことが必要になっています。

加速するアクティブモニター数の減少

追い打ちをかける　“新規モニターの定着率の低さ

インターネット調査の未来には　“アクティブモニターの確保”が不可欠

※詳細は下記のJRMAサイトでご覧ください。

インターネット調査の未来を揺るがす課題　
―このままでは調査は成立しない“モニターの離脱が突きつける厳しい現実”

（文責=HORI PARTNERS 代表 堀 純一郎）